ニュース

クリプトジャッキングがサイバー犯罪として有力に

ネットにつながっているパソコンやスマートフォンの処理能力を遠隔地からこっそり盗み、暗号通貨をマイニングするために不正利用するサイバー犯罪が増えている。

この手でよくあるのは違法サイトを閲覧した際やバーナー広告を読み込んだ際に「コインハイブ(Coinhive)」と呼ばれるプログラムが実行され、所有者の承諾なしにマイニングに必要な計算処理を行うものだ。もちろんマイニングで得た報酬はこのプログラムを送り込んだ犯罪者が手に入れる仕組みになっている。またサイトを閲覧しなくともバーナー広告にこのプログラムが仕込まれていた場合、その広告が表示されている間不正利用されている場合がある

また、サイト閲覧やバーナー広告だけでなく不正プログラム「マルウェア」を直接端末にメールなどで送りつけてマイニングを行うものもいる。このマルウェアは上記のコインハイブに比べ高度な手段のため被害件数はまだ少ないが、ウイルスを直接送り込まれているためWebサイトを見ていなくても、マイニングが行われている可能性があるため非常に危険だ。

こういった犯罪が増加したのはコインハイブのスクリプトが公開されていることが一つの要因だ。公開されていて、改変も行えるため高度なマルウェアを作らなくても簡単にこうした犯罪が行えてしまうのだ。そして何より暗号通貨の価格が以前に比べてはるかに高くなっていることも大きい。こうした犯罪のマイニングには匿名性の高いモネロが選ばれる。匿名性はもとよりセキュリティ性も高く信頼できるコインをこういった方法で使われ、存在否定されてしまうのは残念だ

マルウェア対策はこちら

 

◆ BITPOINT(ビットポイント)

メタトレーダーが使える仮想通貨取引所!ログイン時の二段階認証の徹底、例え秘密鍵が漏れても第三者がその秘密鍵を解読できないような対策を行っている。

◆ Quoinex(コインエクスチェンジ)

Quoinexは100%コールドウォレット管理を徹底しており、サーバーもプライベートサーバーを使用。業界で問題が多発しているAPIによる出金も禁止しているのは安心材料だ。

関連記事

  1. CFTC、仮想通貨派生商品の指針を発表

  2. コインチェック「破産申請予定」と内部告発にユーザー混乱

  3. 昨日(8/23)のニュースまとめ

  4. コロンビア、ブロックチェーン技術協会設立

  5. ビットコイン・インベストメント・トラストが値上がり

  6. FinTechが貧困を救う。発展途上国への普及にゲイツ財団が一役。

PAGE TOP

ニュース

暗号通貨の慈善活動と政治活動での扱いの差

ニュース

昨日(9/25)のニュースまとめ

ニュース

「情報銀行」への日本企業・団体・政府の動き

ニュース

知らないうちにXRPを利用する環境へ

ニュース

SBI VC、12月に暗号通貨の入出金受付、ETHの取り扱い開始へ

ニュース

ドバイ、政府内決済システムにブロックチェーン技術で透明性・正確性の確保

ニュース

昨日(9/24)のニュースまとめ

ニュース

BitPesaとSBIレミットが提携[アフリカ市場の成長促進]