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東京大学、XRPLedgerバリデータ運用開始

記事のポイント

  • 東京大学、XRPLedgerバリデータ運用開始
  • バリデータの役割

Ripple社の吉川絵美氏のツイートによって東京大学がXRP Ledgerのバリデータ運用を開始したことが明らかとなった。これまでXRP・Ripple社に批判的であった国内取引所bitFlyerでのXRP上場やマネックス・SBIでの株主優待としてのXRP付与など、XRPやRipple社に関する国内の動きが見られている。

 

東京大学、XRPLedgerバリデータ運用開始

12月3日、Ripple社の吉川絵美氏のツイートによって東京大学がXRP Ledgerのバリデータ運用を開始したことが明らかとなった。11月13日には京都大学もバリデータ運用を開始しており、日本を代表する大学で動きが見られたことに歓喜する声が多くみられている。

2019年7月、東京大学は京都大学とともにRipple社による大学ブロックチェーン研究計画[Univaersity Blockchain Research Initiative(UBRI)]に参加。暗号通貨・ブロックチェーンに関する研究の資金援助や専門分野での支援をRipple社から受けられ、両校で同分野の講演や実証実験参加などの取り組みが活性化していた。京大・東大に続き国内大学でのXRP Ledgerのバリデータ運用の動きが広まることが期待されている。

 

バリデータの役割

XRP Ledgerではバリデータが、取引が正規のものであるか計算を行い、乱用・二重支出などの取引ミスを防止する。Ripple社はこのバリデータのこれまでの取引承認の履歴を監視し、信頼できるバリデータであるかを評価。当初はRipple社によるバリデータが多くを占めていたが、信頼できるバリデータの数が増加するとともにRipple社が占める割合も減少し、分散化されより安定したXRP Ledgerが構築されつつある。また、Ripple社が活動停止・不正行為を行っても他の参加者によってユニークノードリスト(UNL)を変更しXRPLedgerを利用することが可能であり透明性・安全性が守られている。

このバリデータでは企業や個人、機関、仮想通貨取引所と様々な場所で運用されている。なかでも教育機関は中立的な存在であることから重要視されており、京都大学・東京大学のほかキプロスのニコシア大学や韓国大学、カンザス大学と様々な国の教育機関で運用されている。

  • UNL 信頼できるバリデータであるかを評価しリスト化されたもの

 

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参考:Twitter[ @emy_wng ]

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