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特許申請盛んなマスターカード、今度は取引の匿名化

記事のポイント

  • マスターカード匿名化技術の特許申請
  • 技術開発に積極的なマスターカード
  • 暗号通貨には否定的

Mastercard社が新たに匿名取引システムの特許申請を行っていたことが明らかとなった。同社は、暗号通貨に否定的なものの、ブロックチェーン技術に関しては積極的に活動しており、今年4月には技術者の大規模募集を行っていた。

 

匿名化技術

クレジットカード決済大手企業であるMastercard(マスターカード)は、ブロックチェーン上取引を匿名化する技術の特許申請を行っていることが明らかとなった。同社は暗号通貨に関して批判を行う一方で、ブロックチェーン技術の有用性に関しては認めており、以前からブロックチェーン技術の研究開発に注力している。

  • ブロックチェーン技術とは データを一つのブロックにまとめ、そのブロックをつなげて管理していく技術である。ブロックはすべてつながっているため、どれか1つを削除したり、間に挿入させたりすることはできない。そのため、データの改ざんはほぼ不可能であるとされている。

今回同社が特許申請を行った技術では、匿名通貨開発者らの意見を参考に開発されたもので、ブロックチェーン上の取引(取引相手や取引額など)を複雑化させ、個人のプライバシーを守ることが可能になる。同社は以前にも匿名取引システムの特許申請を行っていた。以前申請が行われたものは、取引記録は行われるが、その情報を見るのにはID・秘密鍵が必要とされるというものだった。

透明性や健全性を向上させ、個人のプライバシーを蔑ろにすれば、どれほど素晴らしい技術であっても普及は進まないだろう。同社のこのような技術は、ブロックチェーン技術を活用していくこれから必要とされるものとなるのではないだろうか。

 

まとめ

Mastercard社は以下のように、ブロックチェーン技術に関する様々な技術を開発しており、クレジットカードのさらなる利便性向上が期待される。

 


参考:Mastercard 

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